サービス型ロボットの活用　三河筑波大教授 台湾大、育英館大と共に

　人口知能（ＡＩ）などを搭載した対話型のロボットなどの研究を進めている筑波大などが21、22の両日、市立図書館とキタカラタカラアトリウムで、ロボットを活用した高齢者サービスなどをパネルなどで紹介した。
　寒冷地でのロボットのバッテリー消費量を調べるテストなどを5年前以上から稚内で行い、コロナ禍中はロボットとＶＲ（仮想現実）を活用し旅を疑似体験できる研究を行ってきた筑波大。ロボット工学を専門とする三河正彦教授（57）は３年ほど前からは国立台湾大学、育英館大学と連携し、これまでの研究成果を応用してロボットと人が対話できる技術の研究を進めている。
　人口減少や高齢化など社会問題に備えた今回のプロジェクトは、サービス型ロボットを活用する事で外出が難しい高齢者の話し相手になったり、話す事で脳の活性化が図られ認知症の進行予防に繋がっていることなどをパネルを使い説明。日本と同様に高齢化社会が急速に進行している台湾のチームは、ロボットを活用した図書館でのサービスなどを伝えていた。
　大坂の老人ホームで暮らす母親（92）の関係で高齢者サービスを研究するきっかけの一つになったという三河教授は「今の研究が今後、社会に役立ていけるよう進めていきたい」と話していた。